エステをフランチャイズで開業して失敗してしまうのはなぜ？注意点を解説

必須の資格がなく、未経験でも開業できることが特徴であるエステサロン。しかし、サロン経営のノウハウやお客様の満足度を高める術を知らなければ、他店との競争に勝ち続け、長期的に経営を安定させることは難しいでしょう。

未経験でエステサロンを開業する際に失敗するリスクを減らす方法として、フランチャイズ経営が挙げられます。フランチャイズで開業すると親企業のサポートを受けることができ、経営状態が安定しやすくなります。

一方で、フランチャイズで開業しても経営に失敗してしまう方がいるのも事実です。今回のコラムでは、エステをフランチャイズで開業して失敗してしまうケースにおいて、考えられる要因を解説していきます。

エステサロンのフランチャイズ経営とは

フランチャイズ経営とは、本部となる親企業と契約を結び、ロイヤリティを払うことでブランド名を使う権利や経営ノウハウを得て、事業を行うシステムのことです。本部となる親企業はフランチャイザー、加盟店はフランチャイジーと呼ばれます。

フランチャイズ経営は主にコンビニエンスストアや飲食店で導入されているイメージが強い方も多いでしょう。しかし、近年はエステ業界でも積極的に採用されています。

本部から経営ノウハウを教わりながら開業できることが、フランチャイズの最大のメリットです。一方で、同店舗の不祥事に巻き込まれる可能性がある、本部の方針に従う必要がありオリジナリティを出せないといったことが難点だと言えます。

エステのフランチャイズ開業が失敗してしまう理由

本部のサポートを受けながら事業を始められるフランチャイズ開業ですが、失敗してしまう方が一定数いるのも事実です。エステサロンのフランチャイズ開業が失敗してしまう際に考えられる理由として、以下の8点が挙げられます。

• 資金繰りの見通しが甘い
• 収益の見積もりが甘い
• 不利な内容で契約してしまう
• フランチャイズ本部に頼りすぎてしまう
• 立地が悪い
• 個人の売上に依存してしまう
• フランチャイザーと上手く連携できていない
• フランチャイズ選びを誤ってしまう 　

資金繰りの見通しが甘い

フランチャイズ開業を失敗してしまう原因として多いのが、見通しの甘さによる資金不足です。フランチャイズ契約の有無に関わらず、エステサロンを開業する際には以下のような初期費用を確保しなければなりません。

• 内装工事費
• 備品・消耗品代
• エステ機器代
• 広告宣伝費
• 採用コスト

フランチャイズ開業の場合は親企業への加盟金の支払いも求められます。以下のようなランニングコストも必須です。

• 電気代・水道光熱費
• マシンのメンテナンス代
• 人件費
• 備品・消耗品代

エステサロンを開業したばかりの頃は認知度が不十分であり、思ったような集客が期待できないことがほとんど。そのため、初期費用や開業直後のランニングコストに加えて、ある程度の余裕を持って資金を確保しておくことが大切です。

しかし、資金繰りの見通しが甘いと膨大な支出に売上が追いつかず、経営が立ち行かなくなってしまいます。本部のサポートを受けられるからと言って油断せず、開業資金はできる限り多めに確保しておきましょう。 　

不利な内容で契約してしまう

未経験でエステサロンをフランチャイズ開業する方は特に、親企業との契約内容の確認を怠ったために、事業が失敗してしまうケースが散見されます。本部となる親企業の中には、加盟店のオーナーにとって不利な条件での契約を持ちかけてくるところもあるためです。

フランチャイズ契約においてよく見落とされやすいポイントとして、以下の3点が挙げられます。

• 競業避止義務
• テリトリー制の有無
• ロイヤリティの金額 　　

競業避止義務

競業避止義務とは、フランチャイズ契約を解除した後に、加盟店側が本部と同じ事業を行うことを一定期間制限される契約を指します。親企業によって異なりますが、フランチャイズ契約が終了してから約1～3年間はエステ事業を新たに立ち上げられないことが一般的です。

競業避止義務を把握できていないと、以下のような事態が発生する可能性があります。

• 契約を解除して自分の力でエステサロンを開業したいが難しい
• 別の親企業と契約できない 　　

テリトリー制の有無

フランチャイズにおけるテリトリー制とは、本部が加盟店の営業地域を限定する制度のことです。テリトリー制が設けられていないと、近隣に同じ店舗が複数出店してしまうリスクがあります。

同じ店舗どうしで競合してしまうとお客様が分散し、思うように売上を伸ばすことが難しくなります。十分な利益を獲得できず、経営状態が悪化してしまうかもしれません。 　　

ロイヤリティの金額

加盟店が親企業に支払うロイヤリティは契約時に決められます。親企業の中には、エステ業界の相場に比べて大幅に高いロイヤリティを不当に請求してくるところもあります。

反対に、加盟店を増やそうとロイヤリティを極端に低く設定する企業もあるようです。ロイヤリティが低すぎる場合、本部から購入する備品やユニフォームなどの仕入れ値が必要以上に高いケースが多いため、注意が必要です。 　

フランチャイズ本部に頼りすぎてしまう

親企業が加盟店に対して実施してくれるのは、あくまで経営のサポートです。決して、オーナーの代わりにサロンを経営してくれるわけではありません。

本部のサポートを受けられるからと油断して、売上管理や経費削減といった利益アップを目指す活動を怠っていると、エステサロンの経営状態は悪化してしまうでしょう。サロンの運営を常に自分事として捉えるようにしてください。 　

立地が悪い

フランチャイズ開業をするエステサロンの立地は、本部の基準を満たしていることを条件に自分で選ぶことができます。立地を検討する際には本部のアドバイスをもらえることが一般的ですが、最終的な決定権は加盟店のオーナーにあります。

立地選びをおろそかにすると思うような集客が期待できず、売上を伸ばせない可能性が高いです。以下のようなポイントに基づいて入念なリサーチを行い、集客が見込める場所を選びましょう。

•  ターゲット層が多く住んでいるか
• ターゲット層が通いやすいアクセスが整っているか
• 競合店が近くにないか
• 店舗周辺はお客様が立ち寄りやすい雰囲気であるか 　

特定の従業員の売上に依存してしまう

フランチャイズ契約の有無に限らず、エステサロンの売上は特定のスタッフの成果に依存しやすい傾向にあります。施術や接客のスキルが高く固定客の多いスタッフがいると、店舗ではなくエステティシャン個人を目当てに来店する方の割合が高くなるためです。

お客様から信頼されるスタッフがいることは、エステサロンにとって大きな強みとなるでしょう。しかし、売上をもたらしてくれるスタッフがいつまでも勤務し続けてくれるとは限りません。

指名率の高いエステティシャンが離職すると、お客様は簡単に離れてしまうかもしれません。エステティシャンが1人辞めてしまうだけで、経営状態が一気に悪化するケースも十分あり得ます。 　

親企業と上手く連携できない

エステサロンのフランチャイズ経営を効率良く軌道に乗せるためには、親企業のブランド力や経営ノウハウを最大限に活用することが求められます。

しかし、加盟店のオーナーの中には、自分の色を出そうとして親企業の指示に従わず、以下のように独自の方法でサロン運営を進めてしまう方もいるようです。

• エステティシャン用の施術マニュアルを勝手に変更する
• 強く打ち出すメニューを自分で決める

親企業はブランドの特性を深く理解しており、利益を伸ばす術を熟知しています。本部のサポートを現場でどう活かすかを検討することが、フランチャイズ開業を成功させる1番の近道だと言えます。 　

フランチャイズ選びを誤ってしまう

フランチャイズ選びも、エステサロンのフランチャイズ経営の行方を大きく左右します。以下のような企業と契約してしまうと関係性が悪化してしまい、協力してサロンを経営することが難しくなりやすいです。

• 親企業の経営方針に共感できない
• 経営サポートを十分に受けられない
• 経営する上での自由度が低すぎる

加盟店の経営に対するモチベーションが低下してしまう可能性もあるため、契約するフランチャイズは慎重に検討することが大切です。

エステのフランチャイズ開業を成功させるには

エステサロンのフランチャイズ開業を成功させるためには、以下のようなポイントに注意するべきです。

• フランチャイズを事前に徹底的にリサーチする
• 資金を多めに確保しておく
• オーナーとしての責任を持つ
• 契約書の内容をよく確認する

契約するフランチャイズを選ぶ際には、親企業についてしっかりとリサーチし、協力してサロンを経営する上で十分な信頼関係を築けそうかどうか見極めることが求められます。

親企業の経営状態は安定しているか、どのような理念を掲げているかといった様々な要素について入念に調べた上で、契約を結びましょう。契約書の内容もしっかりと確認し、不明な点は事前にとことん質問して明らかにしておくことをおすすめします。

責任感を持ってフランチャイズ開業を成功させよう

エステサロンのフランチャイズ開業は、事業が失敗するリスクを抑えられる一方で、準備が不足していると経営が立ち行かなくなる可能性も十分あり得ます。

今回紹介した失敗事例を踏まえて、事前に徹底したリサーチを行い、条件に心から納得した上でフランチャイズ契約を結ぶようにしてください。

自力での開業もフランチャイズ開業も、エステサロンのオーナーに発生する責任は同じです。利益が出るよう売上を確保しなければならず、従業員の生活を守らなければなりません。

サロン経営を自分事として捉え、本部との連携や利益をアップさせることに積極的に取り組むことが、成功の近道だと言えるでしょう。